聴力が劣ってくると補聴器が必需品になってきますが価格は思いの他高額です。補聴器の購入費用は医療費控除が可能ですが、耳鼻科の医師に紹介状（診療情報提供書）を書いてもらうと等いろいろと条件がありますので、これについて説明します。
補聴器の相場
国内トップメーカであるリオン株式会社のリオネット補聴器のカタログを見ると、耳あな型・耳かけ型で片耳10万円～40万円前後（両耳で20万円～70万円前後）、ボックス型で5万円～10万円です。ボックス型は入門用としてほとんどの方は耳あな型・耳かけ型を最終的に選択するのではないでしょうか。
そうなるとだんだん高機能なものが欲しくなりますと大体両耳で30万円以上のものになります。特に老後は他の医療費もかかりますので、結構な出費なります。取り返すことができるのであれば医療費控除申請は必須です。
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医療費控除の方法
医療費控除が適用できる条件と申請方法等を説明します。
医療費控除可能な条件
補聴器の購入費用で医師による診療や治療などのために直接必要な場合には医療費控除が使えます。
国税庁サイトには、補聴器の購入費用に係る医療費控除の取扱いについて厚生労働省から照会があり、これに対する回答がまとめられています。これを見ると医療費控除できる条件は次のとおりです。
- 診療等を行っている医師の判断が必要：補聴器が診療等のために直接必要か否かについては、診療等を行っている医師（耳鼻科の補聴器相談医）の判断に基づく必要です。
- 診療情報提供書が必要：日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会が認定した補聴器相談医が、「補聴器適合に関する診療情報提供書」により、補聴器が診療等のために直接必要である旨を証明していることが必要です。
- 妥当な価格：一般的に支出される水準を著しく超えない部分の金額に限ります。
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医療費控除の額と申請方法
医療費控除は、総所得により次の金額が控除されます。
- 総所得が200万円以上：全医療費（補聴器購入費用を含む）から10万円を引いた金額
- 総所得が200万円未満：所得の5％を超えた金額
この全医療費の中には、電池代やその他アクセサリー等を補聴器と別に購入する場合には含まれません。また、修理代なども対象外です。
また、医療費控除の申請方法は次のとおりです。
- 補聴器相談医のいる耳鼻科で診察情報提供書を書いてもらいます。
- 補聴器を購入し、領収書をもらいます。
- 上記①・②と共に確定申告します。
日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会のサイトに掲載されている補聴器相談医の名簿は次のボタンをクリックしてご覧ください。
さいごに
主に補聴器の医療費控除について説明しました。齢をとると体の不具合がいろいろと出るものです。私の場合は、別件で耳鼻科を受診した際に聴力検査を行い、医師から既に補聴器を使用しても良いレベルだと言われたのが切っ掛けです。
定期健康診断では、以前より片耳が少し弱いな程度だったのですが、耳鼻科では定期健診では計測できないレベルの周波数も検査するそうです。
補聴器等の出費は痛いですが、聴力が弱い状態を続けると認知症等他の不具合も誘発するようなので、テレビの音が聞きづらいなどを感じられたら早めに耳鼻科に行ってしっかり見てもらうのが良さそうです。
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